| 社葬が決定すれば、文書係を通じて社外各方面へ社葬の告知をしなければ なりません。 また、仏式・神式・キリスト教式・無宗教式・音楽葬式等の葬儀形式も記載する 方が会葬していただく方々に安心感を与えます。 方法としては、文書による告知・新聞広告・ＦＡＸによる通知・電話等による口頭 通知があります。ここでは、文書による通知と新聞広告についてご説明すます。 |
 文書による死亡通知 |
| 社葬まである程度日数がある時は、郵送などで死亡通知状を送付します。 内容は文書係が作成し、葬儀委員長をはじめ各社葬委員、喪家の了承を 受けて出来るだけ早く送ります。 文中の句読点は使わずに、また出欠も問いません。 |
 通知状例文 |
| 新聞広告 |
| 役員会で新聞広告が了承されれば、内容を検討し、葬儀委員や喪家の 承認を受けて、広告を出す新聞社や範囲を決め手配します。 死亡通知と同様句読点は使用せず、前文挨拶も省略します。 死亡日時は必ず掲載し、死因は省いてもかまいません。 もし、社葬まで日時が有るようでしたら、社葬当日の５日前くらいの掲載が 良いかと思われます。 |
| 新聞広告例文 |
| 死亡通知・新聞広告等いずれにしても、実行後には多方面より連絡が入る ようになります。社内の受け答えマニュアル等を作成し、誰でも同じ対応が 出来るように徹底する事が大切です。 また、葬儀社へも打ち合わせをし、失礼の無い対応を要求しなければいけま せん。 |
